ニュースリリース

対応型テレビ所有、24%から35%へ大幅増。 ~博報堂DYメディアパートナーズ「地上デジタル放送浸透度調査」~
NEWS RELEASE

 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、社長:佐藤孝)は、地上デジタル放送開始前
の2003年7月より、通算8回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行いました。今回の報告書は、
全8回の調査のうち2003年から2007年までの各7月時点の調査結果5回分を時系列でまとめたものです。本
調査は、視聴者における地上デジタル放送への理解や特性認知状況の推移を時系列的に調査し、激変するメ
ディア環境の変化を把握することを目的としています。

 
 地上デジタル放送対応テレビの所有は、本調査開始時点の2003年7月より順調に進んでおり、本年度は前
年から11ポイントアップし35.3%となりました。ここ2年、10%前後の所有の拡大が続いています。地上デジタル
放送対応テレビの内訳を見ると、所有者35.3%のうち8割が地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型でし
た。
 また、地上デジタル放送の視聴意向時期をたずねた質問では、「地上デジタル放送をすでに視ている」と答えた
人は、前年と比べて13ポイントアップし、29.8%とほぼ30%となっています。地上デジタル放送の視聴も2年連
続して10%強の視聴拡大となっています。一方、非視聴者の意識を見ると「わからない」が年々減少しており、視
聴意向時期が明確化してきているといえます。

 
 「ワンセグ携帯電話」の所有率は、前年は全体で3.2%とまだごく少数でしたが、今回は13.7%と1割
を超える普及となっています。性別、年齢別で見ても各層とも前年より10%前後の伸びを示しており、ワン
セグ携帯電話の普及は性・年齢の偏りなく順調に進んでいるといえます。

 
 過去4年間にわたって地上デジタル放送の理解や特性認知状況の推移をみてきましたが、地上デジタル放送
の認知は、地上デジタル放送ということばを「聞いた気がする」の1%を含めて、今回ついに100%に到達しました。
 内容理解については、地上デジタル放送の内容理解者(「人に説明できる」+「自分では理解している」)は前
年の5割をわずかに下回りましたが、「少しなら理解している」も含めた理解率は全体で84%と前年より2ポイント
アップしました。

 
 博報堂DYメディアパートナーズは、総合メディア事業会社として今後も地上デジタル放送の浸透度に関する定
点調査を行い、メディア環境と生活者の移り変わりについて調査・研究していきます。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

これらのPDFファイルを参照するには、Adobe Readerが必要です。
Adobe Readerはアドビシステムズ社より無償で配布されています。

PAGE TOP