コラム
データマーケティング
マーケティングの高度化に貢献するソリューション開発(後編)
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データマーケティング リレーコラムVOL.6

進化するデータマーケティングにとって重要な事は何か?
データドリブンビジネス開発センター データマネジメントプラットフォーム部の若手メンバーがリレー形式で分かり易く説明していく連載コラム。最終回は椎名涼が、マーケティングに活用されるソリューション開発について語ります。

前編はこちら

■振り返り

横断的なデータ活用によるマーケティングの高度化によって、TVならTV、WebならWebといった個別領域での戦術視点から、そのプラン全体で事業成果に貢献したのかという全体戦略視点を持つことが可能になってきていると、前編ではお話させて頂きました。
一人でも多くのマーケターがこの視点を持ち事業成果に貢献していけるために、博報堂DYメディアパートナーズではデータマーケティング実行プロセスをサポートするソリューションの開発・提供によってマーケティング高度化を支援し、推進していきたいと考えています。
今回のコラム<後編>では、そうしたソリューションを開発するにあたって我々が普段から心がけているポイントをお伝えします。

■ソリューション開発において意識すべきポイント

○マーケティングプロセスにおける実効性ある課題解決になっているか
そのソリューションはマーケティングプロセスのどの部分の課題解決につながるのかを常に問い直すことが重要です。データを活用した難解な分析や可視化の手法を開発できたとしても、それが多くのマーケターにとって求められる課題解決につながらないソリューションであったならば当然使われることはありません。
そのため、我々はソリューション開発と並行しながらクライアント業務やメディア業務も行うことで、最新かつ汎用的な課題とは何かをウォッチし続けています。

○専門人材以外でも運用可能なソリューションか
ソリューションが広く使われるためにはそれが使いやすいかという視点も重要です。
実際にソリューションを活用するマーケターが全てデータ周りに関する専門的な知識や技能を持っているというわけではありません。だからこそ、彼らのスキルを補いサポートできる運用方法や体制を構築できているかという点に関して、ソリューション開発時はもちろん、リリース後も随時検証し改善を続けています。

○ステークホルダー間の相互メリットを生むことが出来ているか
ソリューション開発においては、複数のステークホルダー間のデータをまたいだ開発を行うことがあります。
それは時に調査会社であったりメディア事業社であったりとさまざまですが、我々にとってはマーケティングプロセスの課題解決につながるソリューション開発が、ステークホルダーにとっては新たなメニュー開発やマネタイズにつながるというような相互メリットを創出する仕組みの構築が実は重要になります。

ソリューションが活用される現場のことを考えれば、最終的にクライアントの課題解決につながるかという点はなにより重要になりますが、こと開発において考慮すべきはそれだけではありません。
ステークホルダーの課題解決・メリット創出にもなっているか、マーケターのスキルサポートになる有用性と運用しやすさを備えているか、特定の偏った条件下でしか使えないということなく様々な業務で汎用的に活用できるソリューションであるかなど、さまざまなレイヤーが存在することを認識した上での調整や意志決定が必要になります。
私達はマーケター、メディアマン、クライアントそれぞれと向き合い、複数の視点を行き来しながら最適なバランスを見出して一つのソリューションへと落とし込むということを常に意識しています。

■まとめ

今後もデータを活用したマーケティングの高度化がさまざまな業種・クライアントで加速・拡大していくことでしょう。博報堂DYグループとしてその流れをしっかりと捉え、主導していくためにも、高度なマーケティングの推進に寄与するソリューションの開発は引きつづき重要であると考えます。
多くのマーケターがソリューションを活用することによって複雑な分析を効率的にショートカットし、そこで生まれる時間的・労力的余財をもって全体戦略に向き合うことができれば、これまで以上に事業の成果に貢献するマーケティング活動が行えるのではないでしょうか。

私達は、マーケティングの高度化に寄与するソリューション開発によってクライアントの事業に貢献するマーケティング活動を支援し続けていきたいと考えています。

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椎名 諒 博報堂DYメディアパートナーズ
データドリブンビジネス開発センター

2007年読売広告社入社(現:デジタルマーケティングセンター)。2016年より博報堂DYメディアパートナーズDMP部と兼任。入社以来、東京/関西のマーケティング部署に所属し、不動産・商業・通信・アプリ・自動車などの業種におけるマーケティング戦略立案・コミュニケーションプラニング業務に従事。現在は幅広いクライアントに対してデータを活用した統合型マーケティング実行を支援。

※執筆者の部署名は、執筆時のものであり現在の情報と異なる場合があります。

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