| 2009年10月21日 |
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地デジ対応型テレビ所有、着実に増加し(前年比プラス8.7％)6割を超える！
〜博報堂ＤＹメディアパートナーズ「地上デジタル放送浸透度調査」〜
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株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：佐藤孝 以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、地上デジタル放送開始前の2003年7月より、通算10回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行いました。今回の報告書は、全10回の調査のうち2004年から2009年までの各7月時点の調査結果6回分を時系列でまとめたものです。本調査は、視聴者における地上デジタル放送への理解や特性認知状況の推移を時系列的に調査し、激変するメディア環境の変化を把握することを目的としています。 |
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昨年一気に5割を突破した地上デジタル放送対応テレビの所有は、今回の調査では61％と6割を超えました。対前年度からの増加率をみると、8.7ポイントアップして着実に増加していることが伺えます。
地上デジタル放送対応テレビの内訳を見ると、所有者61％のうち9割以上が地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型でした。また、地上デジタル放送の視聴状況をたずねた質問では、「地上デジタル放送をすでに見ている」と答えた人は、前年から8.2ポイントアップし、52％と5割を突破しました。
今年は地デジ普及促進に貢献する施策「エコポイント制度」について聞いています。エコポイント制度は、ほぼ全員が認知（99.3％）していて、「内容認知者」は66.3％でした。エコポイント制度を利用して地上デジタル対応テレビを「購入した」人は4.9％いました。また24％が「エコポイント制度を利用して買う予定」としています。
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| なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。 |
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