ニュースリリース

生活に根付き始めた地上デジタル放送 地上デジタル放送対応テレビの所有率が15.3%に 一方で「アナログ放送2011年完全終了認知」が8割超の高い認知に  ~博報堂DYメディアパートナーズ「地上デジタル放送浸透度調査」~
NEWS RELEASE

 博報堂DYメディアパートナーズでは、地上デジタル放送開始前の2003年7月より、視聴者における地上デジタル放送に関する浸透度調査を実施してまいりました。現在計6回の調査を終了し、今回その結果をまとめましたのでご紹介いたします。

 
 今回の調査結果によると、「地上デジタル放送」という言葉を「聞いたことがある」という確信者は97%と、ほぼ100%に達していることが分かりました。しかし、「地上デジタル放送の理解(人に説明できる+自分では理解している)」については前回同様4割程度で、6割の人が言葉自体は耳にしていても内容まではまだ充分理解するまでに至っていないという現状も分かりました。
 ただし、「地上デジタル放送への期待(非常に期待+まあまあ期待)」については65%、視聴意向時期については「サービス開始と共にすぐ(04年1月以降既に見ているも含む)」が15%と調査開始時点より順調に増加しています。
 また、今回新しく追加した「アナログ放送が2011年に完全終了」することについては8割を超える高い認知があり、「従来の受像機では視聴できない(9割)」に次いで高い結果となりました。「移動体(携帯電話・車載テレビ)機器で視聴できる」や「多チャンネル同時放映」の認知については全体的な認知は4割と低いものの、デジタル関連機器の普及も手伝ってか最も認知の高かった本放送開始直後に行った調査レベルに回復しました。
 地上デジタル放送対応のテレビの所有率については、前回より4ポイント増加し今回15.3%と、所有率自体は小さいながらも順調に推移しています。また、現在主に利用しているテレビの機種・タイプについては、デジタル受像機が調査開始時点の9.3%から今回15.2%、液晶が3.2%から今回10%、30インチ以上テレビが19.3%から今回21.2%と、テレビ受信機の買い替えが急速に展開しており、今後も冬季オリンピックやワールドカップ等の大型イベントを契機に一層の加速が予想されます。
 今後地上デジタル放送の普及が、視聴者のテレビ視聴やデジタル関連機器の普及にどのような影響を及ぼすかが注目されます。

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