震災の影響による生活者のメディア接触状況変化に関する調査
～震災半年後、生活者のメディア接触はほぼ平時に回復。
活字メディアとソーシャルメディアの接触は増加。～

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ　メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、東日本大震災前後、また、その半年後に首都圏に居た生活者を対象に、震災を経験したことによる生活者のメディア接触状況の変化を分析するための調査を行いました。この調査は、東日本大震災という未曾有の危機に直面し、震災直後と半年後の生活者のメディア接触状況を比較する形で、広告メディア市場形成の「兆し」となるメディア接触の変化を捕捉するために実施したものです。

今回の調査で、東日本大震災という非常時において生活者のメディア接触は影響を受けたものの、その後回復し全体的には震災前の平時に戻りつつあるということが確認されました。

それぞれの媒体の接触状況については、電波メディア（テレビ、ラジオ）の接触は平常に戻り、活字メディア（新聞、雑誌）の接触は、震災後に接触している人の割合が伸びています。ソーシャルメディアについては、震災後に接触している人の割合は伸び続けてはいますが、震災の影響と同時に、経年による増加も要因の一つと考えられます。

また生活者は、真偽の分からない情報に関しては雑誌やインターネットで調べるなど、自ら積極的に情報収集している様子がうかがえます。

博報堂ＤＹメディアパートナーズ　メディア環境研究所は、今後も生活者のメディア接触状況の変化を調査、分析することによって、メディア・コンテンツの価値を高め、広告主のマーケティングコミュニケーションの課題に対して効果的なソリューションの提供を目指します。